【国際】日本の孤立化はウソ？ 理性なき韓国マスコミに痛烈批判

日本の孤立化はウソ？　理性なき韓国マスコミに痛烈批判 [03/08]


【外信コラム】ソウルからヨボセヨ

韓国のマスコミは相変わらず日本非難の反日報道に熱を上げていて、今週は尹炳世（ユン・ビョンセ）外相がジュネーブの国連人権理事会に出かけ、慰安婦問題で日本非難の演説をしたというのがハイライトだ。毎日、毎日、日本の悪口を言って飽きないものだと感心する。最近は「日本が国際的孤立化！」と言って留飲を下げている。

自分たちで触れ回っているのだから自作自演に近いが、反日キャンペーンの中で「日本孤立化は韓国の思い込み」「安倍（晋三首相）の靖国参拝を問題にしているのは世界で韓国、中国、北朝鮮だけ」「全世界が日本の右傾化に反対しているというのはウソ」…などと韓国マスコミを真っ向から批判した文章にたまに接するとホッとする。

総合雑誌「月刊朝鮮」（朝鮮日報社系）3月号の在米寄稿家、劉敏鎬氏（53）による論評「反日という名の万病薬」で、韓国マスコミは反日で理性を失っていると痛烈に批判した。

フランスで韓国人の手により慰安婦漫画が展示され大騒ぎした件でも、わずか70平方メートルの空間に1万7千人が訪れたとのデタラメ数字を皮肉っている。

また、「（韓国の期待通り）安倍が辞めても安倍以後の日本はもっと右寄りになる」とし、「韓国は感情的な反日をやめて日本の新世代政治に備えろ」と主張している。

[黒田勝弘]



ソース：ZAKZAK
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140308/frn1403081021000-n1.htm










　　　＜ヽ｀皿´＞　日帝が孤立している夢を見たのは事実ニダ！

【韓国】アルバイト女性を呼び料理にケチをつけてセクハラ…

アルバイト女性を呼び料理にケチをつけてセクハラ…（釜山）[03/07]


釜山影島（プサンヨンド）警察署は7日、飲食店でアルバイトしている女子大生に食べ物の質にケチをつけて誘引し、セクハラした疑い(強制わいせつ)でキム某(43)容疑者を書類送検した。

警察によれば、キム容疑者は去る2月26日午後8時6分頃、釜山影島（プサンヨンド）区の某飲食店で酒とおつまみを食べていた所「鶏肉があまり味がしない」と言ってアルバイトのA(20)さんを自分のテーブルに来るようにした。

Aさんが皿を受け取るために上体を下げた隙を狙って「私は君とセックスがしたい」などのセクハラをして、お尻を数回触るなど強制醜行した疑いを受けている。

警察は、飲食店近くに設置された防犯CCTVを分析してキム容疑者を捕まえた。

[キム・ギヒョン記者]



ソース：文化日報
http://www.munhwa.com/news/view.html?no=2014030701032843013002











　　　＜ヽ｀∀´＞　料理がまずかったのでお仕置きニダ！

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【経済】韓国上場企業の26％が9ヵ月以内の破綻リスク アジアで際立つ危うさ

韓国上場企業の26％が9ヵ月以内の破綻リスク　アジアで際立つ危うさ [03/07]


韓国企業が破綻危機にさらされている。米大手コンサルティング会社が韓国の上場企業約1,606社を分析したところ、26％の企業が9ヵ月以内に破綻など業績不振となるリスクを抱え、うち9％が「破綻リスクが高い」と判定されたのだ。

日本などアジアの先進国より格段に高い水準だが、日本批判と中国依存を加速させている朴槿恵（パク・クネ）大統領の政権下では状況はますます悪化しかねない。



「3・1独立運動」を記念する式典でも日本批判をエスカレート
させた朴大統領。 韓国経済は沈み続けているのだが…（ＡＰ）


「低迷が続く韓国企業」と題したリポートを出したのは、米大手コンサルティング会社のアリックスパートナーズ。

韓国の上場企業1,606社について、財務データや株価を元に独自基準で分析し、今後3四半期（9ヵ月）以内に破綻など業績不振に陥るリスクを算出した。

これによると、26％（単純計算で417社）の企業に破綻リスクがあり、うち17％（同273社）が「警戒」レベル、そして9％（同144社）が「高いリスク」があると判定したのだ。

リポートでは「高リスク企業の比率が他のアジア諸国より際立って高い」と指摘する。日本とシンガポールで「高いリスク」と判定された企業はそれぞれ2％というから、確かに韓国企業の破綻リスクの高さが目立つ。

業種別にみると、韓国の造船・海運業では、33％の企業で破綻リスクが高い。3社に1社が危ないということになるから驚きだ。金融関連の31％、建設・不動産関連の18％、重機関連の15％、文化・レジャー関連の14％に相当する企業が「高リスク」としている。

韓国経済を取り巻く環境については、円安ウォン高や国内消費の減速、住宅・不動産市場の低迷や設備投資の減少などの要因を列挙する。

状況を改善するには、破綻状態になる前に事業や財務の改革を行うべきだとするが、実態は「目先の現金需要のために資産の売却をしている」とし、これが「ゾンビ企業」を生み出すと警告している。

韓国では、東洋グループやSTX、熊津（ウンジン）といった財閥企業の破綻が相次ぐなど、大企業の経営も厳しさを増している。リポートの指摘を裏付けるように、現代商船や韓進海運など海運大手は赤字続きで、現代重工業やサムスン重工業など造船大手も大幅減益に見舞われている。

アジア経済に詳しい企業文化研究所理事長の勝又壽良氏は「内需が伸びないため、逃げ場として中国向け輸出に拍車がかかっているが、今後の中国経済の減速を考えると、輸出もダメになる事態も想定される」とみる。

株式市場も敏感に反応している。鉄鋼最大手ポスコの株価が今年に入ってほぼ右肩下がりとなり、下落率は約14％に達した。円安ウォン高の影響もあって前年度の営業利益が18％減益となったほか、自動車用鋼板価格が値下げされたことも悪材料になった。

ポスコは、新日鉄住金が門外不出としてきた「方向性電磁鋼板」の技術を不正に取得したとして、同社から1,000億円の損害賠償などを求めて訴えられている。一方、ポスコ側は韓国と米国で特許無効を申し立て、韓国特許庁が特許無効という不可解な判断を下している。

そんなポスコの技術面に疑問符がつく事態が生じている。昨年末にポスコがインドネシアの国営企業と合弁で立ち上げた製鉄所で、稼働開始直後の高炉に亀裂が発生する事故を起こし、稼働中断を余儀なくされた。その後もトラブルが続いているようだ。

自動車大手の現代（ヒュンダイ）自動車グループについても、一昨年に米国で燃費性能を実際よりも高く表示していたことのほか、昨年には米国で販売した乗用車などでブレーキランプ不点灯などの欠陥が発覚し、計約187万台をリコール（回収・無償修理）した。韓国国内でも新型車のトランクや後部座席で雨漏りするという信じられない不具合が生じた。

前出の勝又氏はあきれるように語る。

「品質や独自技術を重視せず、ウォン安に頼った韓国製造業の弱点が露呈している。朴大統領は『経済革新3ヵ年計画』でサービス業など内需重視への転換を打ち出しているが、実現できるかは疑問だ。製造業もサービス業も日本企業に学ぶ点は多いはずだが、朴大統領の度を越した日本への悪口雑言で、日韓協力の芽を自分で摘んでいる」



ソース：ZAKZAK
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140307/frn1403071528001-n1.htm











　　　く ；｀Д´>　捏造ニダ！